ここまでお読みいただきありがとうございます。改めまして大城正和です。

私は11年前、遅い40歳からの歯科業界転身でした。歯科医療の業界構造や地域特性など何もかもわからなく失敗の連続で、とにかく不眠不休で必死にやったことを覚えています。

少しずつ先生方に喜んでいただけるようになった時に歯科医師ではない私がもっとダイレクトに歯科医院を支援できる方法はないのか考えた時に診療報酬の算定による適切な経営手法との出会いがありました。

当時でいう「か強診」は衝撃的で同じことをしていた医院さんが医院利益を毎月300万円アップさせることができました。

施設基準や保険算定を押さえることの重要性を学び、他の医院さんでも過去43医院が月間100万円～500万円をアップさせることができました。

では、なぜ他の先生方はそうではないのか？院長1人だけが大変な状態が続いているのか？実は院長がラクになるには２つのステップが必要です。

それは、
厚生労働省が示す指針に柔軟に対応し、
適切な方向に量多く動けることです。

歯科医療の約7割は保険診療です。もし、先生が保険診療を中心に行っていて自分1人だけが大変だとかツライと感じるのであれば、この２つのステップを踏めていないのではないでしょうか？
 
厚生労働省の指針は2年に一度の診療報酬改定で読み解けます。それを着実に自医院に落とし込んで動いていくことが大切なのです。

これまで、院長先生は、ゆとりある経営と診療を目指し情報収集を頑張ってきたのかもしれません。

しかし、日々の業務に忙殺されて手が回らなくなってしまい、施設基準の改定や保険算定のやり方に「今回は見送ろう」と乗り遅れてしまっていたとしたら、変化が加速度的に早い昨今では丸々2年も時代に取り残されることになるのです。

では、どうすればいいのか？報酬改定に柔軟に対応し、いち早く取り入れている医院の事例を学ぶことです。

それができれば２年に一度、常に一歩前に進めるので結果的に他の医院より大きく前進して利益を残すことができるのです。

そうは言っても、専属事務員や制度・保険に詳しい専門家がいるわけではないので、または雇うお金もないから無理だなと思うのは理解しています。

確かにそう思います。今の時代、雇用したら安易に解雇することもできないのでリスクが非常に大きく、また毎月固定費としてコストが発生する事務代行業に依頼するのはためらってしまいます。

そこで今回リスクのない安価な弊社サポート事例を踏まえたセミナーを企画いたしました。